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統合失調症、SAD、人格障害は「架空の病気」か?

1 :副作用疫学・医療事故の確信犯的行政悪用を考える :2006/07/26(水) 14:05:26 ID:0NvN7qea0
『統合失調症、社会不安障害、(境界性)パーソナル障害、アスペルガー症候群等の少なくとも一部は
「本当は存在しない架空の病気」であるという説が最近強まっている。』
とする根拠に関して、「患者」、「医師」をはじめ多くの方々からのご意見、ご指導をいただけますようお願いします。

1.薬理学的根拠:
    1)同様の症状に対しドーパミンD2受容体に作用ベクトルが180度逆のケースがある事。
    2)向精神薬の多くは麻薬様の薬剤であり、麻薬中毒と統合失調症の症状が類似している事。
    3)ジプレキサには糖尿病誘発効果が知られているが、地域によっては糖尿病死亡率が自然発生では考えにくい傾向を示している事。
2.社会科学的根拠:
    1)従来、幻覚、妄想として処理されていた事象を
        再現可能である事を示唆する新機密技術関連資料が最近、増加している事。
    2)同じく、従来、幻覚、幻想として処理されていた
        集団ハラスメント関連資料(創価学会と何らかの接点がある団体、同和系団体、共産系団体など)が最近、増加している事。
    3)精神医学界による頑なな社会科学論議の拒否
        (特に薬理学矛盾および通信傍受インフラ問題には決して答えようとしない事)
    4)イタリアでは精神病院が既に廃止されている事。英国も全廃を検討している事。
        (当該精神疾患が本当に従来道理で存在するなら、他国でのこのような状況は考えれない)
    5)一卵性双生児にて遺伝性がない事が証明されているにも関わらず、遺伝子研究が行われているのは矛盾している事。
      また遺伝子研究の捏造例(理研)も新聞報告されている事。    


256 :副作用疫学・医療事故の確信犯的行政悪用を考える:2006/07/28(金) 18:51:30 ID:nB90TnEz0
【統合失調症・SAD患者数と盗聴器販売台数との奇妙な一致】

秋葉原や日本橋等における平成12年度の盗聴・盗撮機の販売台数は約60万台。
累計で平均すれば国民20人に1人が当該機器1個を持っている割合とされている。
http://www.go-tiu.com/touchou.htm

また、その上にアマチュアではないプロの軍事盗聴網がエシュロンやそれに相当する国内機関によって
整備され、全国民を対象とした網羅的盗聴がなされている事を示す資料が、日経新聞、産経新聞はじめ
多くから公表されている事を考えれば、国民は今や1人残らず「盗聴の海」の中で暮らしていると言っても過言ではない。
http://www.sankei.co.jp/pr/seiron/koukoku/2002/ronbun/06-r5.html
http://itpro.nikkeibp.co.jp/free/ITPro/USIT/20010706/1/

エシュロンのような国際軍事網の場合は、戦略人体実験や産業技術秘密盗難等の
軍事戦略上のターゲットに運悪くされない限り、国民1人1人の個人生活まで影響が出る事は考えにくいが、
秋葉原や日本橋などの電気機器店を通したアマチュア盗聴機器購入者陣は、
職業上の保秘義務がない以上、当然、意図的な嫌がらせを集団で行なう輩も一定割合で出てくる
と考えない方が不自然である。というのは盗聴器を購入する輩は、盗聴が違法であり犯罪である事を承知で購入している
犯罪者である訳であるから、幾ら地位が高い場合でも、通常の人格形成が行なわれていない可能性が否定できないからである。


257 :副作用疫学・医療事故の確信犯的行政悪用を考える:2006/07/28(金) 18:52:07 ID:nB90TnEz0
従って、盗聴器の年間販売台数が60万台、平均すれば国民20人に1人が当該機器1個を持っている割合
というならば、もはや「妄想」ではすまされない相当数の国民が、そういった悪質な犯罪被害にあっている事を
示している他ならないのである。そういった場合、その国民20人に1人程度の盗聴加害者数に相当する数の盗聴被害者側は、
当然、仄めかし等の異様な兆候に気付き、それに当惑するようになるのではないだろうか。というか、そうならないと
むしろ不自然である。そしてそこで発生する当惑の状況は厚生労働省が「統合失調症」「社会不安障害(SAD)」と
している国民の割合(国民40人に1人)にほぼ一致するのである。これは偶然と言えるだろうか?

それにも関わらず、アメリカ精神医学会の作成した『統計的診断基準マニュアル(DSM)』と呼ばれる
診断基準には、この点には一切触れられていない。本来ならば、日本国内だけで年間60万台という
驚愕すべき量の盗聴・盗撮機器が巷に出回っている事(米国も似たような状況ではないか?)、更にその上に
(全国民を対象とした)軍事的なエシュロン網がある事を前提に「診断」を行なうべきものであるはずだが、
そういった配慮が全くされていない。すなわち、DSMに従えば、「盗聴被害告知=統合失調症」に近い状態なのである。


258 :副作用疫学・医療事故の確信犯的行政悪用を考える:2006/07/28(金) 18:52:44 ID:nB90TnEz0
そしてこの問題を公開討論しようとすると返ってくる決まり文句が、「統合失調症は病院に行け」、もしくは
「おまえを監視し暗殺する」である。そしてその「統合失調症は病院に行け」とする根拠に、
アメリカ精神医学会の作成した『統計的診断基準マニュアル(DSM)』を挙げるのである。これは不可解だ。
論理性に欠けている。この論理矛盾を説明するには2つの可能性しか現時点では考えにくい。1つは
ここまでの論理的矛盾(薬理学矛盾を含む)に気付かない程、日米の精神医学界や厚生行政担当官は
愚鈍・無能であるという可能性。そしてもう1つは全てわかった上で確信犯的にそういった対応を強行している
という可能性。医学界や官僚には特に優秀な人材が集まっているのは事実である以上、後者が正解なのであろう。

そういった場合、厚生行政機関や精神医学界は、もはや医療機関とは呼べず、「工作機関」として考えないと
いけなくなる。こういった機関とは公開学術討論以外の形で、直接、対面で討論できるとは思えない。
ここまで大規模な「工作」容疑である以上、相応の報復が、ネット匿名討論時以上に発生しやすくなると
危惧されるからである。彼らは、予めこういった通信傍受被害状況に合わせた形で『統計的診断基準マニュアル(DSM)』を
関係国全体で設定しておき、エシュロンやそれに関連した関係機関の機能を隠蔽する事自体が、
この業界の本当のレーゾン・デーテル(存在理由)であり、そのために、統合失調症なり、社会不安障害なり、
人格障害なり、アスペルガー症候群等の「架空の精神病」を次から次へと捏造し、この業界と医薬業界を
不当に富ませると共に、国民健康保険財政の破綻に推し進めているのが現状なのではないだろうか?

そう考えないと論理的に説明が付かないのが現在の状況なのである。


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